ビクトレックス社

 

ビクトレックス社

 

会社概要

ビクトレックスは超高性能ポリケトン・ソリューションのリーディング・カンパニーです

 ビクトレックスは30年以上にわたって、あらゆる産業分野のお客様の難題を、大きな競争力へと変える開発支援をしてきました。お客様の業界の現状とトレンドの理解に努め、世界中のリーディング・カンパニーとの協働作業を通して得られた知見を当社の製品開発に活かして、常にお客様に最高のパフォーマンスを提供できるよう努めています。

   ビクトレックスはポリケトン・メーカーとして世界で唯一、その主要原材料のほとんどを内製しています。 この体制によって原料調達から製品出荷に至る全行程での厳しい品質管理を経た製品だけを、受注どおりの量と納期でお客様の元へお届けしています。

   超高性能ポリケトン製品およびその特性をフルに発揮させるためのノウハウ、高品質を保証する製造体制、そしてあらゆる産業分野に対応した用途開発の技術力 – そのすべてを兼備えているのがビクトレックスです。

Working with businesses

世界中のお客様との共同開発

開発の初期段階からの共同開発こそ、革新を生み出すカギ

 

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金属を樹脂に置き換えて性能を向上させる、金属代替。 ビクトレックス社は金属代替を中心に、お客様との共同開発を通してあらゆる用途開発を成功させてきました。 その多くが製品のコンセプトづくりの初期段階から材料の特性やノウハウを詰め込んだものです。その成功事例は次世代モバイル機器、石油・ガス掘削の苛酷な現場で使用される工機具、低燃費の航空機や自動車から先端医療まであらゆる産業分野で活躍しています。 このような成功事例をさらに増やすべく 、ビクトレックス社は製品企画から大量生産にいたるまで、開発のあらゆる段階において材料に関する全面的な技術支援をし続けてまいります。

Company timeline

ビクトレックス社 沿革

35年以上にわたって革新的な高性能ポリケトン・ソリューションを提供

PEEKの誕生
1978年 8月、旧ICI社がポリケトン(PEEK)の特許を出願、同年11月19日にバッチ第一号を製造開始
1978
充填剤強化製品の開発
ガラス充填製品、炭素充填製品を含むVICTREX™ PEEKポリマー製品群を商品化
1981
年産1,000トン
年産1,000トンの新プラントで生産を開始
1987
ビクトレックス社 設立
旧ICI社のPEEKポリマー事業のマネジメント・バイアウトによりビクトレックス社設立
1993
ロンドン証券取引所に上場
1995
年産能力を2倍に
生産能力を年産2,000トンに増強、溶融ろ過装置と粒状生産設備を社内に導入
1999
DFDPM 内製開始
PEEK製造の基幹原料の一つであるジフルオロジフェニルメタン(DFDPM)生産設備を社内に導入
2000
医療用途向け事業部門の設立
医療用インプラントに適したPEEK材料を扱う事業部門インヴィビオ・バイオマテリアル・ソリューションズ(Invibio Biomaterial Solutions)を設立
2001
2,000トン から 2,800トン へ
生産能力を年産2,800トンに増強
2003
BDF 内製開始
PEEK製造の基幹原料の一つである二フッ化ベンゾフェノン(BDF)モノマー生産設備およびコンパウンド品生産設備を社内に導入
2005
製品群拡充、アジアテクノロジーセンターの開設
VICTREX HT™ ポリマーとVICOTE™コーティングを発売開始、中国上海にアジア・イノベーション&テクノロジー・センターを開設
2006
PEEKフィルム発売開始、さらなる年産増強へ
APTIV™フィルムを発売開始、第2プラント新設によりPEEKポリマーの生産能力を年産4,250トンに増強
2007
用途開発能力を強化
英国本社内のテクノロジー・センターの用途開発機能の強化と拡充
2007
製品群の拡充、さらなる耐熱・摺動性能
耐熱性能、摺動性能を強化したVICTREX ST™ ポリマーとVICTREX™ WG™ ポリマーを発売開始
2009
軽量、丈夫で錆びないパイプ
PEEKの押出パイプVICTREX Pipes™ を発売開始
2011
ジャパン・テクノロジー・センター
東京都内に各種成形・評価試験能力を備えたテクノロジー・センターを開設
2011
増産計画発表
第3工場の新設による年産7,150トンへの能力増強計画を発表
2012
JUVORA™
PEEKを主原料とした義歯製品JUVORA™ を発売開始
2012
技術支援能力の拡充
英国本社敷地内に新社屋、テクノロジー・センターをさらに拡大
2013
技術支援能力の拡充
英国本社敷地内に新社屋、テクノロジー・センターをさらに拡大
2014
技術支援能力の拡充
英国本社敷地内に新社屋、テクノロジー・センターをさらに拡大
2015